コロナ禍が引き起こした最大の業態地殻変動

経済産業省が定義する日本の公式の業態用語は「総合スーパー｣である。「GMS」ではないし、かつて使った「ビッグストア」でもない。アメリカの商業センサスの公式用語は「Discount Department stores」(ディスカウントデパートメントストア)、あるいは「Warehouse clubs and Supercenters」であるし、コーネル大学などアカデミズムでは食品主体の「スーパーマーケット」に対してフルライン品揃えの「ハイパーマーケット」と称する。 日本の商業統計の小売業態定義では、「セルフサービス方式」を採用し、「衣、食、住にわたる各種商品を小売りし、そのいずれも小売販売額の10％以上70％未満の範囲内にある事業所で、従業者50人以上の事業所」。 一方、百貨店は一般にも馴染みがあって間違える者はいない。公式の業態定義は、「衣、食、住にわたる各種…