印刷プレビュー
月刊商人舎 2013年09月

 日本の総合スーパー 


「復権のシナリオ」

2013年2月期業態決算分析を踏まえて

2013年09月10日

㈱商人舎代表取締役社長 結城義晴  日本の総合スーパーは、このところ旗色が芳しくない。 このところとは、1997年以降、16年に渡って、という意味だ。 商業統計の小売業態別統計。5年に1回ずつ、悉皆調査で実施されてきたが、その間に2~3年おきに簡易調査がある。 その時系列データを店舗数と年商で表したのが表①だ。 表①  商業統計小売業業態統計時系列変化(上段は店舗数、下段は金額で単位は百万円) ここで初めにはっきりさせておかねばならないのだが、「総合スーパー」という言葉こそ、日本の経済産業省が定めた小売業の正式業態用語である。表の左側の百貨店、総合スーパー、食料品スーパー、コンビニエンスストアは正式な業態用語。 業態とは広辞苑では「営業や事業の状態」を意味する。 「衣・食・住にわたる各種商品…




続きを読みたい方はログイン、または購読のお申込みをしてください