総合スーパーが｢総合｣でいられる条件

イトーヨーカ堂がアパレルからの撤退を発表してから、逆に日本の総合スーパーの「衣料品改革」が露出してきた。イオンリテールは井出武美社長が「総合を捨てない!」と力説して、船橋店でオリジナルブランドの全面展開を試みた。イズミはアダストリアと組んで衣料品平場の刷新を図り、平和堂はアルプラザの増床刷新において衣料品改革を進めた。中型総合スーパーを展開するライフコーポレーションもファッション売場のリニューアルを始めた。一方、アメリカで総合スーパーを展開するターゲットは、日本のチェーンストアがベンチマークするに足る展開の歴史を有する。ターゲットの最新アパレル戦略の本質を明らかにしつつ、日本の「アパレル改革」の焦点に迫る。「総合スーパー」が「総合」でいられるための条件をフクロウのごとく深く考察し、提案する。…